この記事は、スクエアで2店舗目の登録について解説しています。同じ業種での店舗追加については、既存のアカウント内で複数の店舗を管理することができます。一方、別業種での店舗追加の場合は、新規アカウント作成が必要で、加盟店審査を受ける必要があります。また、同業種と別業種での店舗追加の比較についても説明しています。スクエアを利用する際には、業種や商品、サービスに関する法令や許認可についても確認し、守ることが大切です。
sereaiと申します。Web業界で18年間の経験があります。以前はオンラインショップを運営しており、様々なツールを使って集客や売上アップに努めていました。この経験を活かし、店舗運営に役立つ情報をお届けします。ぜひ、お店の運営に役立てていただければ幸いです。
同じ業種なら2店舗目の登録が可能ですが、別業種は新規アカウント作成が必要
結論をいうと、同じ業種であればスクエアの管理画面から2店舗目の登録が可能ですが、別業種の場合は新規アカウント作成が必要であるということです。
つまり、同じ業種で2店舗目の多店舗展開する場合、登録は可能です！
また、同じアカウント内で別業種の販売決済を行うと問題が生じる可能性があるため、注意が必要です。店舗を追加する際には、注意点や手順に従い、正しく登録するようにしましょう。
スクエアは無料で登録でき、とてもおすすめのキャッシュレス決済サービスです！
Square（スクエア）とは？
スクエアは、スマートフォンやタブレットを使って、カード決済やQRコード決済ができるサービスです。
スクエアは、2022年度のGOOD DESIGN AWARD（グッドデザイン賞）に受賞しています。
決済端末やツールのデザイン性に優れているので、スクエアを導入後、売上が97％もアップした事例も。
アプリのダウンロードと申し込みだけで、すぐに利用できます。また、導入にあたり月額利用料は不要で、決済手数料は業界最低水準です。
スクエアで複数店舗展開しているときの決済はどうなるの？
複数店舗を展開している場合、それぞれの店舗で決済サービスを提供する必要があります。そこで、スクエアでは同じアカウント内で複数の店舗を管理することができます。しかし、同じアカウント内で別業種の販売決済を行うと問題が生じる可能性があるため、注意が必要です。
この記事では、スクエアで2店舗目の登録が可能なのかについて、同業種と別業種でそれぞれ解説します。
同業種の場合と別業種の場合の比較表
| 同じ業種での店舗追加 | 別業種での店舗追加 | |
|---|---|---|
| アカウントの作成 | 不要 | 必要 |
| 審査 | 不要 | 必要 |
| 販売決済の管理 | 1つのアカウント内で管理可能 | 別々のアカウントで管理必要 |
このように、同じ業種での店舗追加の場合は、既存のアカウントを利用して管理することができますが、別業種での店舗追加の場合は、新たにアカウントを作成する必要があります。
また、別業種での店舗追加の場合は、販売決済を別々のアカウントで管理する必要があります。アカウントの作成や審査についても注意が必要です。
同じ業種なら2店舗目以降の複数店舗を追加でき、管理が楽になりますよ！
同じ業種で2店舗目の場合
同じ業種で2店舗目、多店舗展開する場合、新しいアカウント作成は不要です。
同じアカウント内で複数の店舗を管理することができます。
店舗追加の手順を解説します。
- STEP1ログインスクエアの管理画面にログインします。
スクエアのログイン場所 - STEP2アカウントと設定をクリック左側のメニューから「ホーム」を選択します。
「設定」をクリックします。
「アカウントと設定」を選択します。
管理画面 設定 アカウントと設定をクリック - STEP3新しい店舗を追加左側のメニューから「個人情報」を選択します。
「店舗情報」をクリックします。
「新しい店舗を追加」を選択します。
管理画面 設定 アカウントと設定をクリック - STEP42店舗目登録完了必要事項を入力して、店舗情報を登録します。
別業種で2店舗目の場合
別業種で店舗を追加する場合、新規アカウント作成が必要です。スクエアでは、同じアカウント内で別業種の販売決済を行うことはできません。同じアカウント内で別業種の販売決済を行うと、アカウントの審査に入り、最悪の場合、使えなくなる場合があります。
つまり、別業種で2店舗目登録はできないので新規アカウントを作りましょう。
例えば、マルシェやポップアップで普段とは別のものを売る場合にも本業と関係ないものを売る場合は、1から新しいアカウントを作成する必要があります。
スクエアのアカウント審査では、取扱商材や提供されるサービスの審査も行われます。業種、商材、サービスの種類により、関連法令や許認可の種類が異なるため、それぞれに対する審査が必要となります。そのため、同じアカウント内で別業種の販売決済を行うことはできず、新規アカウント作成が必要となります。
別業種での店舗追加を検討する場合は、新規アカウント作成が必要であることを理解し、注意が必要です。同じアカウント内で別業種の販売決済を行うと問題が生じる可能性があるため、アカウントの審査には十分な注意を払う必要があります。
なぜ、同じ種類の事業や業種でなければないけないの？
国際的なブランドルール（VISA / Mastercard / American Express / JCBなど）では、加盟店審査を通過するには、加盟店自体の審査だけでなく、扱う商品や提供するサービスも審査されます。
業種や商品、サービスの種類によっては、関連する法律や許認可の種類が異なるため、それぞれに対して個別に審査が必要です。
そのため、同じ種類の事業や業種以外の場合は、新しいアカウントを作成し、加盟店審査を受ける必要があります。ただし、同じ種類の事業や業種であれば、既存のアカウント内で店舗を追加できます。
スクエアのアカウント審査について
スクエアの審査には書類の提出は必要ありません
スクエアは、オンライン決済サービスの中でも簡単に利用できることで知られています。
実は、スクエアの審査には書類の提出は必要ありません。審査途中にスクエアから書類の提出を求められる場合があるとはいえ、とりあえず、手元に書類がなくても、今すぐ申込みできます。
また、スクエアの審査は他のオンライン決済サービスよりも審査時間が短く、無料アカウントを作成するだけで審査手続きができるため、スピーディーなサービスが期待できます。
審査途中に書類提出が求められる場合には、法人／団体の場合は登記簿謄本、個人事業主の場合は開業届が必要ですが、これらの書類が手元にない場合でも、提供サービスの内容が確認できる書類を提出することで大丈夫です。
スクエアの申込フォームに入力する情報は、名前、生年月日、自宅の住所、電話番号、メールアドレス、お店の名前、住所、電話番号、銀行口座の情報のみ。
書類の提出もカンタンで、スマホで撮影した画像をアップロードするだけです。
スクエアの審査について以下の記事に詳しくまとめました。
スクエアは、書類の提出が不要でスピーディーな審査が期待できるオンライン決済サービスの1つです。ぜひスクエアの無料アカウントを作成してみてくださいね。
あとがき
今回は、スクエアで2店舗目の登録について、同じ業種での場合と別業種での場合について詳しく解説しました。
スクエアでは、同じアカウント内で複数店舗を管理することができるため、同じ業種であれば2店舗目の追加は手軽に行えます。
ただし、別業種での店舗追加の場合は、新しいアカウントを作成し、審査を受ける必要があるため、注意が必要です。
スクエアはとても優れたキャッシュレス決済サービスです。スクエアを活用して、ビジネスの拡大につなげてください！
